社会性

人材育成

基本的な考え方

JXTGグループは、急速に変化する事業環境の中で成長戦略を実現するためには、創造と革新の精神をもち、グローバルに挑戦し続ける人材の育成が重要な課題であると捉えています。このような考え方のもと、これをJXTGグループ行動基準に定めるとともに、採用、配置、評価、昇格、教育の各フェーズにおいて一貫性のある人材育成体制の整備を進めています。

JXTGグループ行動基準(抜粋)

  1. 12.健全な職場環境の確立
    1. (1)私たちは、適切な健康管理・ワークライフバランス等の推進により、職場でいきいきと働くとともに、自らおよびその家族ならびに職場の仲間が、健康で文化的な生活をおくれるよう努めます。
    2. (2)私たちは、多様な個人が最大限に力を発揮できるよう、ダイバーシティを推進します。
    3. (3)私たちは、相互の対話および円滑な意思疎通を通じて、働きやすい職場環境を確保・維持するよう努めます。
    4. (4)私たちは、人材の育成に努め、自らおよびお互いの能力伸長を図ります。
    5. (5)私たちは、事業活動に従事する間に宗教活動、政治的活動およびこれに類する活動を行う場合は、事前に決裁権者による確認・承認を得ることとします。

体制

JXTGホールディングス社長を議長とするJXTGグループCSR会議のもと、JXTGホールディングス人事部管掌役員(取締役)を委員長とする「JXTGグループ人権・人材いきいき委員会」を設置しています。
同委員会では、人材育成に関するグループ共通の方針、求める人材像などを整理し、人材育成に対するグループ各社の共通認識が醸成できるよう必要な論議を進めています。
人材育成に関する具体的な施策は、グループ各社において、事業の特性などに応じて、個々の人材の適性に沿った育成プログラムを展開しており、同委員会において各社の課題や目標を取りまとめながら、グループとしてPDCAサイクルをまわし、実効性ある人材育成を推進しています。

体制の詳細については、人権・人材育成・健康に関する推進体制をご参照ください。

主な取り組み

JXTGグループ全体

グループ経営幹部の養成

経営幹部養成のための研修の様子

階層別の選抜研修などを通じて、将来のグループ経営を担う幹部候補の育成を進めています。

「働き方改革」につながる各種施策の推進

多様な人材の育成を効果的に進めるための素地づくりとして、「働き方改革」につながる各種施策を積極的に推進しています。

JXTGエネルギー

階層別等研修

階層別の研修やコア人材を育成するための研修を実施

若手社員の海外派遣研修

大学卒4~5年目程度の社員を対象に1ヵ月間程度海外に派遣し、語学学習やフィールドワークなど、語学力に応じた研修を実施

ナショナルスタッフ研修

海外ナショナルスタッフを対象とした集合研修を実施

女性社員活躍推進

育児休業から復帰した社員のフォローを目的としたセミナー、上司への啓発セミナーおよび女性社員のキャリア支援セミナー等を実施

自己申告面談

社員の長期的なキャリアデザインや能力開発に関する希望を聴取し、会社・上司がその考えを把握、理解した上で、最適な配置・異動・育成を行うことを目的として定期的に面談を実施

JX石油開発

階層別等研修

階層別の研修やコア人材を育成するための研修を実施

若手社員の海外派遣

主に入社後数年以内の若手社員を対象に、石油開発(E&P)事業の実務を現場で学びつつ現地業務に貢献できるよう、明確なコアテーマを設定し、海外現業所への3~6ヵ月間の派遣を実施

キャリア開発面談

社員本人の希望と会社のニーズを合致させ、中長期的なキャリア開発の実効性を高めるため、キャリアの節目で面談を実施。その上で、一人ひとりが「将来の自分像」を目指して挑戦を重ねることを、会社としてサポート

社員教育プログラム

E&P事業に関連する技術や契約書、経済性計算等に関する知識を身に付けるため、主に若手社員を対象にした13のプログラムを通年にわたって実施。手作りの教材を用いて社内講師が講義を行う

JX金属

階層別等研修

階層別の研修やコア人材を育成するための研修を実施

海外語学研修

総合職入社2年目社員の全員および語学習得の必要がある社員を対象として、1~3ヵ月の海外語学研修を実施

若手社員キャリアフォロー面談

組織力の源泉である“人”に着目し、若手社員の計画的な育成、提案力の強化を図るため、定期的に人事面談、職種面談を実施

人と組織の活性化

人材マネジメント・人材育成の強化を図るとともに、多様な人材がやりがいを持って働くことができる環境整備を実施

年間研修実施状況(2017年度)

(時間)

  総研修時間 社員1人当たりの研修時間数
JXTGホールディングス 1,957 12.23
JXTGエネルギー 69,046 7.72
JX石油開発 7,985 21.24
JX金属 29,379 17.00
合計 108,367 9.66
  • JXTGホールディングスおよび中核事業会社の人事部が主催または派遣する社内集合研修、社外派遣研修の時間数を、在籍会社別に集計。

経営人材の育成の取り組み

今後想定される経営環境の急速な変化にしっかりと対応していくためには、会社の方向性を見定め、経営の舵取りを担う経営幹部の候補としての経営人材を、これまで以上に計画的かつ戦略的に育成していくことが必要です。
JXTGホールディングスおよび中核事業会社は、この経営人材の育成を、各社共通の課題として取り組むこととし、経営人材として真に適性のある者を幅広く見出すとともに、将来において経営幹部として十二分に力を発揮できるよう、しっかりと育成を進めていきます。

経営人材育成の具体的な進め方
  • 経営人材のあるべき姿を踏まえ、公正かつ客観的な尺度で経営人材を見出す。
  • 経営人材に対して、将来の経営幹部として必要な経験、知見、視座などが得られるよう、OJT(部門間人事異動やタフアサインメントなどの実施)とOff-JT(社内階層別選抜研修や国内外のビジネススクール等への派遣)を効果的に組み合わせた成長の場を提供する。また、これらの育成プロセスに関する個別育成計画を策定する。
  • 「人材育成会議」において、経営人材の妥当性を複眼的に検証し、育成計画のPDCAをまわす。

「対話の場プログラム」の実施

役員とミドルマネジメントの対話の様子

JXTGホールディングスとJXTGエネルギー共催で、全国の部長・副部長層およびGM層約900名を対象とした「対話の場プログラム」を開催しました。
本研修は、役員と受講者の直接対話を通じて、JXTGグループが求めるリーダー像とミドルマネジメント層に期待する役割を共有し、さらには、同じ職位にいる者同士が対話を通じて互いの価値観や課題を共有し、相互の理解を深めることを目的にしたものです。
役員との対話のセッションには、両社の経営陣が参加し、受講者からの質問や意見をもとに、会社の将来像・組織風土・経営統合・自身のこれまでの経験など、さまざまなトピックについて対話を進めました。また、受講者同士の対話のセッションでは、これまで面識のなかった者同士でも、テーマを変えつつ何度も議論を重ね、真剣に意見を交わす姿が見られました。

グローバル人材の計画的な育成を目指す「グローバルビジネススキル研修」の実施

グローバルビジネススキル研修の様子

JXTGエネルギーでは、基本研修プログラムの一環として、グローバルビジネススキル研修を実施しています。これは、入社4~5年目程度の学卒社員全員を対象とした約1カ月間の海外派遣研修で、東南アジア各国に派遣し、語学力に応じて市場調査や英語の個人レッスンなどを行います。今後の海外事業展開の拡大を見据えた研修であり、語学力のみならず、異文化対応力の強化も目的としています。
なお、学卒社員全員に3年ごとのTOEIC受験を課しており、本研修受講後も継続的な英語学習を促進しています。

ナショナルスタッフ(海外の現地採用社員)の育成

JXTGエネルギーでは、ナショナルスタッフを海外拠点経営幹部として育成することで、海外ビジネスの展開をより強化できるものと期待しています。
そのため、ナショナルスタッフ管理職およびチームリーダークラスを対象とした集合研修を実施しています。2017年度は管理職を対象に、拠点経営幹部候補としての自覚を促し、組織をまとめていくための手法を学びました。
また優秀なナショナルスタッフをJXTGエネルギー本社に数年間派遣し、本社での業務を経験させる取り組みも2018年度から開始しています。

従業員の自己啓発支援

JXTGグループは、学ぶ意欲のある従業員を応援していくため、自己啓発支援制度を用意しています。

自主参加型研修

JXTGエネルギーでは、自己啓発への支援として、社員が個々のニーズに応じた研修を選択し受講できる「自主参加型研修」を実施しています。さらに自己啓発支援型外国語研修、通信教育などを通じて、就業時間外の自己啓発を支援しています。

セルフ・イノベーション・サポート

JX金属では、従業員や会社のニーズに合った自己啓発費用を会社が半額負担する「自己啓発支援制度(セルフ・イノベーション・サポート)」を2017年度から本格導入しました。
働き方改革が進む中、プライベートな時間が増えたためにその時間を自身の能力開発に使う従業員が増えてきました。そうした背景に鑑み、“プライベートな時間を使って能力開発に取り組む従業員を積極的にサポートしたい”という思いから、この制度は新設されました。半額補助の対象となる自己啓発プログラムは、必ずしも現在の業務に直結している必要はありません。中長期的な目線で会社業務に資するものであれば半額補助の対象となる点も、従業員の学ぶ意欲の増大に大きく寄与していると考えています。
JX金属は、学ぶ意欲のある従業員を支援してまいります。

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