社会性

健康

基本的な考え方

JXTGグループは、従業員およびその家族の健康を重視することが、従業員の活力向上や生産性改善、組織活性化につながり、ひいては成長戦略の実現の原動力であり、競争力の源泉であると考えています。
また、グローバルに展開する事業拠点で働く従業員の健康を維持・向上させることも重要なテーマとなります。
このような考え方のもと、JXTGグループ行動基準に定めるとともに、さまざまな取り組みを推進しています。

JXTGグループ行動基準(抜粋)
  1. 4.健康増進
    1. (1)私たちは、働く人の健康は企業の継続および発展の基盤であるとの認識のもと、心身の健康を維持・増進するための取組みを積極的に支援し、健康確保のための努力を尽くします。
    2. (2)私たちは、労働衛生の継続的な発展のために、外部と協力して情報収集・発信を行うとともに、事業活動に伴う健康障害リスクを特定し、評価を行い、そのリスクを抑制する対策を推進します。

体制

JXTGホールディングス社長を議長とするJXTGグループCSR会議のもと、JXTGホールディングス人事部管掌役員(取締役)を委員長とする「JXTGグループ人権・人材いきいき委員会」を設置しています。
同委員会では、グループ各社の取り組み情報を共有するとともに、健康に関する注力テーマを定めました。
また、グループ各社では、人事担当部が主管部署となって健康増進策を推進しており、国内の各事業所において安全衛生委員会または衛生委員会を毎月開催し、会社側と労働組合または従業員の代表が衛生について話し合いを行っています。

体制の詳細については、人権・人材育成・健康に関する推進体制をご参照ください。

主な取り組み

従業員の健康管理

JXTGグループでは、定期健康診断、人間ドック、各種がん検診、インフルエンザワクチン接種などの補助制度のほか、海外赴任者・出張者に対する疫病・感染症予防接種や医療サポート制度などの整備に努め、従業員やその家族の健康維持・増進に取り組んでいます。
2017年度の定期健康診断の受診率は99.9%でした。有所見者に対しては、再検査受診を推進するなど、その後のケアにも積極的に取り組んでいます。

  • 集計対象:JXTGホールディングスおよび中核事業会社。

メンタルヘルス対策

JXTGグループでは、メンタルへルス不調となることを未然に防止するために、「ストレスチェック制度」を有効に活用しています。
社員一人ひとりが自身のストレスに気づくことに役立て、高ストレス者への個別フォローとして、産業医の面接に加えて外部カウンセラーによるカウンセリング体制などを整備しています。
また、必要に応じた職場環境改善を実施し、メンタルヘルスケアに努めています。

海外渡航者・海外勤務者の健康対策

JXTGグループでは、海外渡航者・海外勤務者の疾病予防として、厚生労働省検疫所ホームページの渡航先別の推奨予防接種を渡航前に実施するなど、積極的に取り組んでいます。
JXTGエネルギーでは、海外拠点に対して、新型インフルエンザの流行に備えた安全対策として備蓄物資を配備しています。
JX石油開発では、マラリア対策として、「マラリア流行地域への渡航にかかわる取り扱い基準」を定めています。この基準では、一定の条件下で海外への渡航者が抗マラリア薬を予防内服する場合の費用を会社負担とすることや、感染した場合の対応を示しています。

健康経営優良法人~ホワイト500~認定(健康経営度調査)

健康経営優良法人 参加企業写真

JXTGホールディングスおよび中核事業会社は、経済産業省が実施する健康経営度調査に基づき、特に優良な健康経営を実践している「健康経営優良法人~ホワイト500~」に認定されました。

産業衛生

JXTGグループでは、製油所、製造所などで働く人の健康障害を防止するために産業衛生活動を推進しています。代表的なものとして化学物質ばく露対策および騒音ばく露対策があります。

化学物質のばく露対策

JXTGエネルギーでは、製油所等におけるさまざまな作業や環境の中で、健康障害を引き起こす化学物質を特定し、個人サンプラーを用いた測定により、自主的なリスクアセスメントを行っています。評価したばく露リスク結果に基づいて、リスクを抑制するための適切な対策を実施しています。

  • 作業者個人に対する有害物質へのばく露量を直接測定する手法のこと(個人ばく露測定)。世界的に主流であり、厚生労働省の第十三次労働災害防止計画で、現在の労働安全衛生法に導入を検討されている方法。

騒音のばく露対策

騒音測定の様子

JXTGエネルギーでは、製油所、製造所などにおいて騒音性難聴防止を目的として各所で騒音ばく露防止対策を展開しています。
製油所、製造所の装置エリア等において騒音測定を網羅的に実施し、騒音性難聴防止のための基準値である85デシベル以上の場所をすべて特定します。その騒音基準値を超えたエリアを見える化するために、高騒音エリアのマップ化を実施しています。そのマップを参照し、高騒音エリアで作業をする際は、騒音レベルに応じて、耳栓やイヤーマフなどの防音保護具を着用して作業をするよう製油所全体の統一ルールを定めています。

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